メンタルヘルス対策は十分?心の健康を守るためにすべきこと

厚生労働省が実施したある調査では、およそ6割の人が職場において何らかの心の不調を経験したことがあると回答したそうです。

心の不調は、生産性やパフォーマンスに影響するだけでなく、より大きなトラブルにも発展し得る、重要な問題です。

今回は、企業に求められる社員のメンタルヘルス対策について、その基本を踏まえた上で具体的な取り組みについて紹介します。

メンタルヘルス対策

 

メンタルヘルス対策が注目されている

社員の過労死。

うつなどの精神疾患の発症や休職。

そして、酷い場合には社員の自殺。

このような問題は時折発生し、その度に世間を騒がせます。

しかし、これらはいずれも氷山の一角。

深刻な事態には至らずとも、職場でのストレスや人間関係の悩み、不安感などを抱え、通常生活に支障が出る、不安定な精神状態に陥るということは、決して珍しいことではありません。

他人事でもないのです。

特に近年では、パワハラやモラハラといったハラスメントによって精神を病んでしまい、休職や離職に追い込まれる人も増加しているそうです。

働き手の心の健康を守ることは、会社を守ることにも繋がります。

不安を抱えている企業は、早急にでもメンタルヘルス対策を講じた方が良いでしょう。

【参考】どこからが長時間労働になる?発生する原因と回避策をご紹介

 

メンタルヘルス対策の基本、「3つの段階」とは?

一言にメンタルヘルス対策といっても、その症状や状況によって必要な取り組みは異なります。

よって、まずは現状の把握から進めていくことになります。

その際、よく言われる、以下の「3つの段階」を意識しながら、必要な対策を講じていきます。

 

①心の不調を未然に防ぐ「一次予防」

一次予防とは、倦怠感や過度の疲労感、鬱といった精神疾患など、日常生活に支障をきたす可能性のある心の不調が実際に現れる前に、それを予防することです。

具体的な取り組みとしては、一般的なストレスチェック(質問票に回答してもらう)の実施に加え、自分のストレスや疲労とどのように向き合っていくのか、どのようにそれらを減らしていくのか学ぶための研修や教育を社内で実施します。

メンタルヘルスについてあらかじめ十分な知識を身につけておくことで、万が一、心の不調に陥った際に、早急かつ適切な対応が可能となります。

 

②問題を早期に発見、解決を目指す「二次予防」

二次予防とは、実際にメンタルに不調が現れた際、それを早期段階で認識し適切な対応を取ることで重症化させないための取り組みを指します。

本人が不調を自覚した際にすぐにでも相談できる社内窓口の設置や、定期的に産業医などの専門家と面談・相談できる場を提供することなどが主な取り組みとして挙げられます。

また、雇用主が社員の異変にすぐに気づけるような環境づくりをすること、管理体制を整えることも必要とされます。

 

③職場復帰支援、再発防止の「三次予防」

三次予防とは、何かしらの心の不調により会社を休職してしまった社員の職場復帰や健康の回復をサポートする段階です。

病気療養のために一定の空白期間が生じてしまうと、たとえ回復したとしても、周りの目が気になったりして復帰しづらい心理状態になってしまうことがあります。

職場復帰にあたり、社員の焦りや不安を取り除き、気兼ねなく職務に戻れる環境を整えること、そして再発防止に努めるための精神的フォローをすることが三次予防で求められることです。

 

その他、企業がすぐにでも始めるべきメンタルヘルス対策の取り組み

以上で挙げた、社員個人によるストレスチェックなどのセルフケア、周囲、専門家によるラインによるケア以外にも、メンタルヘルス対策に効果的な取り組みがあります。

 

アウトソーシングによるケア

メンタルヘルス対策は基本的に企業が主体となり実施するケースが多いですが、医療に関する専門知識を必要とするため、場合によってはそれを外注し、その道の専門家や団体に任せるのも一つの手段です。

主な事業者としてはNEC VALWAYiStress』が挙げられ、中には社員の匿名性に配慮しながらストレスチェックなどを実施できるサービスもあります。

 

各種休暇制度の取得推進

年次有給休暇を始め、産休や育休、病気休暇、サバティカル休暇など、業務から一定期間の距離を置く機会を与えることも、社員のメンタルヘルス改善につながります

また、それらの休暇制度を設置するだけでは不十分で、積極的に取得させるための推進活動もセットで行うのが望ましいでしょう。

休暇の取得を促すことで、心身のリフレッシュやプライベートの充実といった社員側のメリットはもちろんのこと、企業側も、生産性やパフォーマンスの向上、属人化の回避など、企業も恩恵を受けることができます

 

まとめ

メンタルの不調によって業務に支障が発生しないように、社員自身が心の健康維持、増進のために能動的に行動、対処していくセルフケアも大切ですが、研修の実施やサポート体制の確立など、企業や周囲の協力なくしてそれを実現すると言うのは、なかなかハードルが高いものです。

しかし、高い専門性が求められるメンタルヘルスケアについては、企業だけでは対処しきれない問題も起こり得ます。

なるべく産業医をはじめとする専門家やアウトソーシングなどを利用して、社員の心の健康維持、増進に努めていきましょう。

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