売上をあげるため、多くのコストと手間を費やして広告を出す会社は多いもの。
しかし、今の時代、その手間暇やコストが、必ずしも報われるわけではありません。
「いくら広告を打っても、全然響かなかった」なんてことは少なくないのです。
そこで、近年注目されているのが、UGC。
インターネットの登場以降、注目されてきた施策です。
ここでは、有意義なマーケティング活動に欠かせないUGCについて、その意味や導入のメリット、注意点について解説します。
【参考】心理効果を知り使いこなす!マーケターの必須テクニック9選
UGCとは?
UGCとは、User Generated Contents(ユーザー ジェネレーテッド コンテンツ)の略称で、一般ユーザーによってWeb上に作成、生成されたコンテンツ全般を指します。
もう少し具体的言うと、事業者によって意図的に作られたCMや一般広告ではなく、
- ユーザーによるSNSやブログへの投稿
- ECサイトのレビュー
など、結果として商品やサービスの宣伝につながるものです。
これまで、個人ブログや口コミサイトでのレビューが主なUGCの例とされていました。
しかし、近年ではSNSの普及によりTwitterやInstagramなどの投稿がメインになっています。
UGCがマーケティングに必要とされるワケ
まず、UGCが近年のマーケティングに必要とされる理由をいくつか見ていきましょう。
押し付け感のあるネット広告に嫌悪感を抱くユーザーが多いため
一つ目の理由は、多くのユーザーが企業からの一方的なネット広告に嫌悪感を抱く傾向にあるためです。
- ウェブページの端に表示されるバナー広告
- コンテンツや記事の間に表示される広告
これらは、事業者にとっては商品やサービスを宣伝するために重要なもの。
しかし、ページ閲覧者にとっては情報収集の邪魔、誤操作の原因にでしかありません。
そのため、広告を厄介に思い、毛嫌いするユーザーは決して少なくないのです。
つまり、「押し付け感のある一方的な広告」は、嫌悪されがち。
代わりに、UGCのような「ユーザーが自ら進んで収集する情報」の方が効果的に必要な情報を伝えられる。
そのため、注目を集めているのです。
SNSが検索プラットフォームの役割を担ってきているため
いわゆるZ世代と呼ばれる若者が増えてきた時代。
彼らは、TwitterやInstagramなどのSNSを用いて、何かを検索したり、情報収集したりすることが当たり前になってきているのです。
何かを探すときに、Googleではなく、「TwitterやInstagramで検索する」という人も少なくありません。
そのため、個人の投稿を活用すれば、他のユーザーはそれらに接触する機会が増えます。
そして、より効果的に宣伝、プロモーションを行うことが可能になるのです。
そして、たびたび話題になるSNSでの「いいね」や「リツート」、「フォロワー数」。
これらの、いわゆる「エンゲージメント」が販促に大きな影響力を持ってきてきています。
これも、UGCがデジタルマーケティングにおいて影響力を持ちつつある要因の一つです。
【参考】Z世代とは?主な特徴や消費の傾向、マーケティング術を紹介
企業がUGCをマーケティングに導入するメリット
それでは、企業がマーケティングにUGCを導入するメリットを見ていきましょう。
ユーザーの生の声を販促に反映できる
UGCの一番の魅力は、ユーザーからの生の声を直接的に販促に反映できることです。
企業からの一方的で、都合の良い情報だけでは、十分な信頼や納得は得られません。
しかし、実際に商品を購入しそれを使用したことのあるユーザーの口コミなどをうまく活用すれば、信頼感や親近感が生まれます。
購買の後押しもしやすくなるでしょう。
新商品の開発や品質向上などのヒントを得られる
UGCを導入すれば、事業者側が実際のユーザーと多くの接点を持つようになります。
そうすれば、今まで気づけなかった発見に出会うこともできるかもしれません。
ユーザーのレビューや口コミを分析すれば、
- 需要のありそうな新商品開発
- 商品、サービスの品質向上
の役に立つようなヒントを見つけたりできるためです。
【参考】アンバサダーマーケティングとは?デメリットやリスクに注意
企業がUGCをマーケティングに導入する注意点
それでは、注意点についても見ていきましょう。
著作権侵害にならないようにする
自社のサービスや商品について言及しているユーザーを発見。
素晴らしいコメントだったら、是非それを利用したくなるかもしれません。
しかし、勝手に引用してしまうと、著作権侵害になる可能性があります。
また投稿主とトラブルに発展したりする可能性もあるでしょう。
そのような事態を避けるためにも、必ず許可を取った上で活用する必要があります。
ユーザーの投稿を掲載する際には、企業との関係性を明示する
UGCの常套手段であるインフルエンサーやアンバサダー施策。
これらを活用して販促を行う際、企業との関係性や、それが広告であることを明示しないと、ステルスマーケティティング、いわゆる、ステマに該当する可能性があります。
厳密には、これは違法ではありません。
しかし、ユーザーからだけでなく、社会的信頼も失うことになるリスクがあります。
くれぐれも注意しましょう。
情報の信憑性を確保するための管理、コントロールが必要
当然ですが、ネット上で拡散される情報は全てが正しいわけではありません。
中には、間違った情報も含まれます。
インフルエンサーやアンバサダーを起用する際は、発信される情報の質は、ある程度コントロールできます。
しかし、指定のハッシュタグを用いて一般ユーザーに自発的に情報発信させるとなると、そうは行きません。
間違った情報を拡散させないためにも、事業者側には管理やコントロールすることが求められます。
UGCを上手く活用しよう
今の時代、マーケティング施策は広告だけではありません。
上手くUGCを利用し、SNS上などでユーザーを巻き込みながら商品やサービスのプロモーションをする方が、コスパ良く、有意義になる可能性もあります。
一方で、UGC特有のリスクも、無視できません。
十分に注意した上でマーケティング事業に導入していきましょう。