パルスサーベイとは?実施目的やメリット、質問項目例を紹介
- 2022/6/27
- 業界・動向
この時代、健全な企業運営や、従業員に働きやすい環境を提供するのは、必須。
そのため、企業は従業員の満足度や幸福度に関し常にアンテナを張っておく必要があります。
しかし、満足度、幸福度なんて、非常にふんわりとした概念。
ただ漫然と見ているだけでは、何とも分からないものなのです。
そのような企業にとって効果的な測定手段の一つが、今回ご紹介するパルスサーベイ。
ここでは、パルスサーベイについて、主なメリットや、調査に盛り込むべき質問項目の例についてご紹介していきます。
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パルスサーベイとは?
パルスサーベイとは、週一から月一くらいの比較的短いスパンで気軽に答えられる質問を繰り返し、リアルタイムで行う従業員の意識調査を指します。
パルス(pulse)とは脈拍のこと。
まるで脈拍をチェックするように、組織と個人の関係性の健全度合いを図ることからそう呼ばれます。
実施方法や質問項目は、基本的に企業独自で決めることになります。
しかし、効率性を重視する場合、専用のツールを用いて実施するのが一般的です。
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パルスサーベイの主な目的、メリット
それでは、パルスサーベイを実施する主な目的やメリットについて見ていきましょう。
従業員の愛社心や満足度など、エンゲージメントを調べられる
まず、主な実施目的の一つでもありますが、従業員の愛社心や満足度、幸福度などエンゲージメントを調べられます。
- 職場環境や給与、人間関係、業務そのものをどのように捉えているのか
- 現状にどれほど満足しているか
- 会社に対する不満や悩み事がないか
等を、調査を通して洗い出していきます。
職場での問題の早期発見、解決
次に、高頻度で意識調査を繰り返し実施することで、細かな変化に気付き易くなります。
もし社員が何か問題を抱えている際も早期発見が出来れば、解決に繋がり易くなるでしょう。
従業員が長期間何かに我慢しながら働かなければならないといった状況に陥るリスクを小さくすることができ、心身に不調をきたしたり、離職したりすることを未然に防ぐべく、手を打つことができるようになります。
短期間でPDCAを回し、満足度アップや職場環境改善を図る
また、パルスサーベイを実施する際には、通常、計画、行動、評価、改善という、いわゆるPDCAサイクルを用いながらリアルタイム性を重視して行います。
何か施策を講じた際、適切なタイミングで調査や評価を行えば、その意義が明確となるだけでなく、より良いものにブラッシュアップしていくことも可能となります。
そのサイクルを何度も繰り返し行えば、職場環境全体の改善にもつなげられるでしょう。
新入社員のオンボーディングとして活用できる
そして、パルスサーベイは入社間もない新入社員のオンボーディングとしても活用できます。
入社直後は、新しい環境に馴染むのに苦労したり、ストレスを抱えたりしがちです。
そしてそれが、早期離職や心身の不調の原因につながってしまうこともあります。
しかし、オンボーディングの一環として意識調査を実施すれば、従業員のストレスの感じ具合や職場へのなじみ具合を観測できます。
調査結果を元に必要な策を講じれば、早期離職の防止や即戦力化に繋げられるでしょう。
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パルスサーベイの主な質問項目
パルスサーベイをより有意義なものにするためには、質問項目に以下の4つの要素を盛り込むように意識しながら準備を進めていくことが肝要。
では、4つの要素とその質問例についてみていきましょう。
1、満足度、幸福度
- 「職場で自分の意見が尊重されているか」
- 「スキルや能力を十分に発揮できているか」
- 「知人や友人にこの企業を勧めたいか」
2、処遇、業務
- 「プライベートとの両立を図る上で業務量は適切か」
- 「業務に見合った賃金が支払われているか」
- 「福利厚生、ボーナス、その他休暇制度に不足は無いか」
3、人間関係、組織
- 「快適に仕事をするための十分な設備、環境が備わっているか」
- 「上司による指導、指示は適切か」
- 「身の回りで人間関係のトラブルや問題は起きていないか」
- 「コミュニケーションを十分に取れているか」
4、健康
- 「現在、心身の不調を感じているか」
- 「安全、精神衛生に悪影響を与える脅威が周囲にないか」
- 「通報窓口、カウンセリング窓口などサポート体制は充実しているか」
これらの他にも、必要に応じて質問項目や利便性を上げるための工夫を追加していきます。
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まとめ
パルスサーベイは被験者にとっては手軽で便利なものです。
しかし、その性質ゆえ、調査を実施する担当者側に大きな負担が生じやすいという注意点も。
可能な限りその負担を減らし、効率よく実施してくためにも、効率的に運用できるような仕組みが必要です。
また、ただ調査を実施して終わりではなく、施策に繋げていくことが肝心。
従業員の満足度を高めるために、上手に活用していきましょう。